みなさんこんにちは！
営業課長（育休中）のしんどうです。
夫婦で育休を取得して、2カ月が経過しました。
生れたばかりの娘との生活は、以前と比べてまさに別世界…!
子育てって、知ってるのと実際にやるのとでは、ホントに違いますね…。
ですが、ダブル育休によって夫婦でしっかりと家族の時間を確保できるためか、想像していたよりもずっと早く子育て生活に慣れることが出来ました。
今回はそんな夫婦ダブル育休を実際に取って感じたメリットについて、少しご紹介します。
なお、最後の方には育休に関するカンタンなQ&Aも作ってみましたので、育休取得を検討している方は、もしご興味があればご覧になってみてください！
育休がもたらす「心の余裕」は想像以上だった！
お伝えしたいメリットはたくさんありますが、何といっても「心の余裕」は、取得していなかった場合と比べて段違いに大きい存在です。
昨今、日本の子育て界隈で広まる「産後うつ」や「産後クライシス」のリスクも危惧はしていたものの、ありがたいことに我が家ではどこ吹く風。
例えば、お子さんのいるご家庭のほとんどが直面するであろう、夜中の寝かしつけ。例にもれず、娘も元気に毎晩ギャン泣きしております…(笑)
色々調べて実践してみても、絶対的な正解はないようですね。
確実に夫婦そろって寝不足に苦しんでいます…。
そこで発揮される、ダブル育休のメリット。
それは、心が折れそうなときや体調が優れないとき、
「自分が無理に頑張らなきゃ」とか、
「夫（妻）にイライラさせないようにしなきゃ」とか、
自分一人で悩みを抱えることなく、
必要に応じて柔軟にバトンタッチできることです。
経験した方ならわかるかもしれませんが、このちょっとしたことで生活の質が大きく分かれます。
子どものために時間を割くことはもちろんですが、そのためには何より自分の心身のコンディション管理が欠かせません。
ダブル育休のデメリットを考えてみたけれど...
しいて言えば、「収入が減る」という点でしょうか。
といっても、制度をしっかり確認すれば、生活が大きく傾くような収入減にはならないはずです。そもそも、そのための育休制度ですし、そこがおざなりではそもそも意味がありません（笑）
こちらについては下記のQ&Aに詳細を掲載しましたので、
よろしければご覧ください。
…2か月間を色々と振り返ってみましたが、やっぱりデメリットなんてその程度のものしか思いつきませんでした。
そもそも、家族との時間は当たり前の権利
子どもが生まればかりの期間というのは、人生の中でもほんとうに特別なひととき。その時間をじっくり味わえることは、何にも代えがたい経験です。
メリットやデメリットを考えてはみたものの、第一に家族と十分な時間を過ごすことは、すべての人に認められる当たり前の権利のはず。そして、それはシンプルに人生で一番楽しい時間です。
子育てについては「いかに負担を減らせるか」と、このところマイナスな面ばかりが取りざたされるあまり、子育ての楽しさや素晴らしさを実感する大切さが、忘れられているように思えます。
私たちは最低でも6か月は取得するつもりですが、たとえ1ヶ月でも、1週間でも、1世帯でも多くの方にダブル育休の機会が増えることをと切に願っています。
最後に、ダブル育休を取得するにあたり、周囲の方よりいくつか質問を頂きましたので、下記にカンタンにまとめてみました。もしかしたら後日より詳細な内容をブログにするかもしれません。
参考程度にご覧ください。
育休にまつわるミニQ&Aコーナー
Q1.「育児休暇」と「育児休業」って、なにが違うの？
似ている言葉なのでややこしいのですが、「育児休業」は、法律に基づく制度で、労働者が持つ権利です。国が定めた制度ですので、会社の就業規則等に記載がなくても取得できます。
一方で「育児休暇（育児目的休暇）」は、同じく法律に基づくものですが、こちらは会社の制度に盛り込む努力義務が課せられています。
「努力義務」という表現がややこしいですが、こちらは就業規則に記載がない限り取得はできません。ぜひ一度、お勤め先の就業規則を確認してみてください。
Q2.育休中の所得ってどうなるの?
ご安心ください。休業中の収入は雇用保険から賄われ、これとは別に児童手当もあります。世界的にみても、日本の子育てに関するバックアップはかなりレベルが高いように思えます。厚生労働省のHPでも詳細がご覧いただけますよ。
それにも関わらず、取得率が低いので、今なら男性が取ると企業への助成金もあります。このあたりは、社労士のかたに相談するといいかもしれませんね。
また、育児目的休暇も会社の制度に盛り込むことのサポートも国にあります。わが社も例にもれず、外注や社員増員のためにしっかり助成制度を活用させていただきました。
もし、本当に金銭的に厳しい場合には、近くの役所（自治体）に足を運んでみてください。自治体によって異なる点もありますが、知られていないだけで様々なサービスがあります。近くのNPO法人に相談してみるのもいいかもしれませんね。
Q3.代替人員や引き継ぎ、復帰後のキャリアが心配…
お金と同じく一番不安を抱くポイントですよね。何といっても、家族だけでなく会社のスタッフにも関係することなので。
企業によって事情は異なりますが、引継ぎや代わりのスタッフの登用などの準備をスムーズに行うために、育休を検討していることをできるだけ早めに会社の方と相談しておくことをお勧めします。ちなみに、わたしは取得の約半年前までに、同僚、上司、代表に相談しました。
そして万が一の場合、育休中も何かあれば働けます。
その場合は雇用保険から支給は日当ごとに減額されますが
その分、会社から給与を受け取ることも可能です。
また、法改正によってよりフレキシブルな対応が可能となりました。育休の分割取得なども可能になり、基本原則として元の部署に戻すことが定められています。 くわえて、雇用環境整備、個別の周知・意向確認の措置が事業主の義務になります 。
※こちらは2021年7月9日現在の情報です。また自治体や会社ごとに取り組みが異なることもありますので、上記はあくまで参考程度にご覧ください。
少し駆け足でのご紹介になりましたが、
とにかく育休については、
「一人で悩まず、周りに相談してみて！」
この一言に尽きます。
有給休暇の消化率もあまり芳しくない日本において、
育休の取得率が低いことは、あまり不思議ではありません。
ですが、冒頭で書いたように、育休は自分自身だけでなく、
パートナー、そしてなにより子どもにとって、何にも代えがたい時間を作ってくれます。
私自身、会社では初めての男性社員の育休取得者になりました。ですので、みなさんも「どうせうちでは育休なんて取れない…」とあきらめず、少しでも気になっている方は、とにもかくにも相談してみてください。応援してくれる方が必ず身近にいるはずです！
今回も、最後までお読みいただきありがとうございました！
ライター：しんどう
ウッディプッディの営業課長。現在夫婦で育休中。 2021年5月に娘が誕生し、子育てにまつわる様々なことを勉強＆実践中。